大阪で推拿(すいな)整体を学ぶ学校/NPO法人 日本推拿医学協会認定校


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推拿(すいな)整体・正骨法とは

推拿の禁忌症

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以下の場合は推拿を行わないか、行うには注意が必要である。

 

1)急性伝染病の者に対しては法に従って対処すべきである。毎年510月の間は、急性消化管疾患の者には先ず専門医の診断を受けさせ、異常がなければ推拿を行うが、診断が不明確な場合は推拿を行うべきではない。

 

2)各種潰瘍性皮膚疾患、火傷、化膿性皮膚疾患がある場合は、患部及びその周辺には行わない。

 

3)各種悪性腫瘍の患部、結核性関節炎の患部には行わない。

 

4)心臓、肝臓、腎臓、肺などの機能障害がある、多臓器障害がある、また重度の高血圧症の者には行わない。

 

5)精神病の者で、発作が起きているとき、専門医が病歴や検査から推拿治療をすべきでないと判断した場合、患者が治療に協力的でない場合は、行わない。

 

6)生理中、妊娠時は、その腹部及び仙骨部には行わない。

 

7)高齢で極度に身体が衰弱している者、ひどい骨粗鬆症の者には、基本的に推拿を行わない。中でも重い手法は避けるべきである。

 

8)胃を切除した、十二指腸潰瘍で穴があいている、急性虫垂炎、腹膜炎、子宮外妊娠などの疾患時には、注意して行うこと。

 

9)急性損傷により関節機能障害があり四肢の動きに異常が見られる、あるいは関節でない箇所での異常な動きが見られる、損傷部位に腫脹、疼痛などが見られる場合は、まずレントゲン検査を行って診断を明確にすべきである。骨折や脱臼を除いては、注意して行うこと。

 

10)急性脊柱部損傷の場合、頸椎、胸椎、腰椎を動かすことができない、損傷部位以下の感覚異常、反射減弱あるいは消失が見られる者は、まずレントゲン検査、CTあるいはMRI検査を受けること。骨折、脊髄損傷を除いては注意して行うこと。

 

11)急性損傷により皮下出血している者の場合、出血量の多少を見極める必要がある。損傷当時はさらなる出血防止のため、まずアイシングすべきである。その上で、損傷後2448時間経過してから推拿治療を行う

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